オプトインとは？オプトアウトとの違いや意味をわかりやすく解説

オプトインとは何か？わかりやすく解説

「オプトイン」とは、選ぶという意味の「Opt」と、入るという意味の「In」を組み合わせた言葉。マーケティングから医療まで多様な分野で使われる言葉ですが、いずれも「参加する」「選択する」といった意味を持っています。メールマーケティングにおけるオプトインの役割と、具体的な仕組み・利点を見ていきましょう。

メールマーケティングにおけるオプトインの役割

メールマーケティングにおいては、広告宣伝メールを配信する前に必ずオプトイン方式で同意を取ることが必要です。例えばECサイトなどでショッピングをしたとき、決済画面で「〇〇（企業や店舗）からのメールを受け取る」といったチェックボックスを見た経験があるかもしれません。

ユーザーがチェックを入れるとメール配信に同意したことになり、企業側は対象のメールアドレスに広告宣伝メールを送れるようになります。この一連のシステムがオプトインです。ユーザー（受信者）の同意がなければ配信できないため、オプトインはメールマーケティングを進めるうえで重要な役割を担っているといえるでしょう。

決済時のチェックボックスのほか、無料ツールやホワイトペーパーのダウンロード条件としてオプトインを設定したり、SNS投稿を通してメールアドレスを入力してもらったりといった方法もあります。

オプトイン方式の仕組みと利点

メールマーケティングにおけるオプトインの仕組みは、送信者である企業と、受信者であるユーザーの関係性で表すことができます。

1. 企業側（送信者）がオプトイン方式を設定
2. ユーザー（受信者）がメールの受信を許可
3. 企業側がメールアドレスを管理し、配信

ユーザー視点ではメール配信に同意する手間が増えますが、不本意な企業・サービスからのメール配信を避けたり、希望のメルマガを取捨選択しやすくなったりといったメリットがあります。

企業側は、自社製品・サービスに興味があるユーザーを対象に広告宣伝メールを送信できるため、ターゲットを絞ることで成果を上げやすいのが利点です。

オプトアウトとの違いを知ろう

オプトインの対になる言葉に「オプトアウト」があります。広告宣伝メールの受信を許可するオプトインに対し、オプトアウトは「受信したくない」という意思を表明する手段です。

メールマーケティングにおいては、メルマガの配信停止がオプトアウトに当たります。一度ユーザーが受信を許可した場合でも、オプトアウト方式で拒否があれば、ユーザーの意思に従って配信を停止しなければなりません。

オプトアウトについて詳しく知りたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

メルマガ配信で気をつけるオプトアウトとは？特定電子メール法の法律に注意

オプトインが法律で義務化された理由

次に、オプトインが法律で義務化された理由について、以下の内容を紹介していきます。

• 特定電子メール法におけるオプトイン規制の背景
• オプトイン規制の内容と違反した場合のペナルティ

特定電子メール法におけるオプトイン規制の背景

消費者庁は2002年（平成14年）、迷惑メールやチェーンメールを規制する目的で「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律(特定電子メール法)」を施行しました。「迷惑メール防止法」の名称でも知られています。

2008年には内容が改められ、ユーザーが承諾していない段階での広告宣伝メール送信が原則禁止となりました。2002年の施行当初はオプトアウト方式が主流でしたが、迷惑メールなどの規制を強化するためオプトイン規制を導入しました。

したがって、2024年現在ではオプトイン方式でユーザーの承諾を得るのが原則的な条件となっており、メールマーケティングにおいても理解しておく必要があります。

オプトイン規制の内容と違反した場合のペナルティ

オプトイン規制には刑事罰規定があり、違反した場合以下のようなペナルティが課されます。

例えば、初回の宣伝広告メールをオプトインなしで送信したり、オプトアウトのみで配信したりといった場合も違反です。上記の違反行為のほか、オプトインであることがユーザーにとってわかりづらい仕様になっている場合、行政処分の対象となるケースがあります。

ユーザーにとってのオプトインの重要性

次に、ユーザーにとってのオプトインの重要性について、以下の内容を紹介していきます。

• ユーザーがオプトインしたくなる魅力的なメール配信とは
• オプトアウトをシンプルに行える環境を整える必要性

ユーザーがオプトインしたくなる魅力的なメール配信とは

自社の広告宣伝メールをユーザーの元へ届けるためには、オプトインの時点で魅力的なコンテンツである必要があります。「メールで情報を獲得したい」「登録してみたい」と思わせられるような内容を心がけましょう。

例えば特定の商材に関するメールを届けたい場合、一度にすべての魅力を伝えるのではなく、「複数のメールに分けて配信している」ということがわかるようwebページなどに明記するのがおすすめです。メール配信でしか得られない情報があるとアピールできれば、受信承諾の効果も期待できます。

また、ECサイトの決済ページでメール配信をすすめる場合は、煩雑でないページ構成が有用です。文量やリンクが多すぎるとユーザーが混乱するため、視認性にも配慮してみましょう。

オプトアウトをシンプルに行える環境を整える必要性

わかりやすいオプトインで広告宣伝メールの受信を承諾してもらうことは重要ですが、同様にオプトアウトのシンプルさも考慮する必要があります。ユーザーが「もうメールを受信したくない」と感じたとき、配信停止の方法がわからないままでは迷惑メールの印象を強めてしまうためです。

「チェックボックスをクリックしただけでメールが配信され、配信停止ができない」となれば、ユーザーの自社に対する不信感が募ります。なるべく手間をかけずにオプトアウトができるよう、メールを読む際の導線を考えながら環境を整えましょう。

正しいオプトインの取得方法と注意点 

次に、正しいオプトインの取得方法と注意点について、以下の内容を紹介していきます。

• 明確で分かりやすいオプトインの同意取得プロセス
• ダブルオプトインの採用でユーザーの意思を二重確認
• オプトアウトの手順をユーザーに伝える配慮

明確で分かりやすいオプトインの同意プロセス

広告宣伝メール配信へ誘導する場合は、ユーザー本人がオプトインに同意したことを理解しなければなりません。「気付いたら配信されてしまっていた」という印象を与えないためにも、「この操作でオプトインに同意したことになる」旨を明記しましょう。

資料請求やECサイトなどでメール受信を促す場合、以下のような案内文を記載します。

ダブルオプトインの採用でユーザーの意思を二重確認

消費者庁は、特定電子メール法において「ダブルオプトイン」を推奨しています。以下のように、2段階に分けて広告宣伝メールの受信の意思を確認する方法です。

1. ユーザーがフォームにメールアドレスを記入（1段階目）
2. 広告宣伝ではない確認メールを送信
3. ユーザーがメール配信を承諾（2段階目）
4. 配信の同意が確定

通常のシングルオプトインに比べて工数は増えるものの、メールアドレスの悪用を防ぐメリットとユーザーによる入力のミスを防ぐ効果があります。安全性の高さを重視する場合は積極的に活用しましょう。

オプトアウトの手順をユーザーに伝える配慮

ユーザーが希望したタイミングで配信を解除できるよう、オプトアウトの手順を明記することが大切です。一般的には、広告宣伝メールの末尾に解除方法や配信停止用リンクを記入します。「配信停止」の文言があればユーザーも認識しやすいでしょう。

• 配信停止をご希望の方は、以下のリンクをクリックしてください。
• 配信停止：お手数ですが〇〇＠△△（メールアドレス）に空メールを送信してください。

上記のように具体的な操作方法があると、ユーザーもストレスなく配信停止の手続きを進行できます。

なお、オプトインを求める段階で「いつでも配信を停止できます」という案内があれば、メールの受信に対する不信感を取り除く効果も得られるでしょう。

まとめ：オプトインを正しく理解し、適切に活用しよう

デジタルプライバシーへの意識が世界的に高まる今、改めてオプトインとは何かという基本に立ち返ることは、マーケティングの信頼性を担保する上で極めて重要です。単なる配信許可の手続きではなく、ユーザーとの「信頼の契約」であるという本質は、時代が変わっても決して色褪せません。

広告宣伝メールを届けるための意思表示であるオプトインと、離脱の権利を守るオプトアウト。この両輪を正しく理解し、視認性の高い導線や法令を遵守した運用を徹底することは、ブランドの誠実さを証明する一歩となります。

目先の数値だけでなく、ルールに則った丁寧なプロセスを積み重ねることで、自社とユーザーの双方にメリットのある良質なコミュニケーションを実現しましょう。