アプリ開発の費用相場とは？工数に基づいた算出方法もご紹介

アプリ開発費用の相場

単に「アプリ開発」といっても、開発にかかる費用はアプリの仕様や機能、開発期間などによってかなり幅があるのが現実です。しかし、その方法は大きく「スクラッチ開発」と「パッケージ開発」に分けることができ、費用についてもそれぞれ特徴があります。

アプリ開発の費用相場とは？シミュレーションや安くする方法を紹介

スクラッチ開発の場合

スクラッチ開発とは、独自の自社アプリをゼロから開発のすべてを依頼する方法です。現在市場にはないアプリを開発する場合に採用される方法で、搭載されるさまざまな機能を、複数のエンジニアが開発します。

機能の数が多いほど長期間かかる傾向があり、下表の通り費用の相場もアプリによって異なります。

パッケージ開発の場合

パッケージ開発とは、すでに開発されている機能を組み合わせ、1つのアプリとして作り上げる方法で、「クラウド開発」とも呼ばれます。

プログラミングが必要なく、機能開発費用が発生しないためスクラッチ開発に比べ費用を大幅に抑えることも可能です。

とはいえ要件の取りまとめやデザイン、外部データベースとの連携といった費用は発生します。連携不要のアプリで200万円以上、連携ありアプリで400万円以上が相場です。

パッケージ開発の料金体系は、初期開発費と月額利用料で構成されます。初期費用が数十万円〜数百万円、月額利用料が数万円〜数十万円とかなり幅があり、アプリのダウンロード数やプッシュ通知の送信件数によって費用が変動する場合もあるでしょう。

アプリ開発費用は何で決まるか

アプリ開発にかかる費用の場合、主にアプリの開発にかかる工数（開発工数）を基礎とします。開発工数とは、単位期間あたりの単価に乗じて総費用を計算する際の「開発期間」です。開発期間が長いほど、アプリ開発費用は増えていきます。

また、もう一方の単位期間あたりの単価の多くは、エンジニアはもちろんプロジェクトマネージャーやプロジェクトマネジメントオフィスなどの人件費です。そのため、アプリ開発費用は人件費と開発期間によって大きく変わるといってよいでしょう。

アプリ開発見積りの基礎となるのは人件費

アプリ開発費用における人件費は、「人月」という単位で見積もられるのが一般的です。これは「1カ月あたり人件費」を指し、エンジニアやプログラマーの作業コストを表しています。

アプリ開発の工程は、Android・iOSともにおよそ次のような流れ、人件費割合であるのが通常です。

その後工程は、リリース申請から納品、運用・保守と続きます。人件費割合が異なるのは、役割によって関わる工程や内容が異なるためです。

開発に携わる技術者はプログラマーとシステムエそンジニアですが、プログラマーが携わるのはプログラミングに限られます。しかし、システムエンジニアはシステム全体の管理、つまり全工程に携わるのが役割です。それぞれの人件費が各工程に割り振られた結果が、表の数値の違いになります。

また人件費は、携わるエンジニアのスキルによって変わることもあります。例えば、システムエンジニアの一般的な単価相場は、初級が60〜100万円、中級で80〜120万円、上級が100〜160万円程度です。一方、プログラマーはスキルの違いはあまりなく、所属によって下請け企業や個人事業主で40〜60万円、大手企業で50〜100万円程といわれます。

逆にいうと開発費用は、アプリ開発に適切なスキル・単価のシステムエンジニア、プログラマーをいかにうまくそろえるかにかかっているといえるでしょう。

その他、アプリのデザインに携わるデザイナー、プロジェクト全体を管理するディレクターなどエンジニア以外の人件費も忘れてはなりません。

とはいえ、アプリ開発費用の大半はエンジニアの人件費です。より多くのエンジニアが、長期間にわたって開発に携わるほど、費用は高くなると考えておけばよいでしょう。

対応OSと搭載する機能で変わる開発期間

アプリ開発費用を大きく変える要素のもう1つ「開発期間」は、主に対応OSとアプリに搭載する機能に影響を受けます。

現在主流となっているiOSとAndroidは、いずれもOSではありますが次の通りさまざまな違いがあります。

あるアプリを開発するとき、iOSだけ、またはAndroidだけに限れば、開発費用もそれだけ抑えることができます。しかし、現在の日本においてそれはアプリのユーザーを半減させるだけでなく、アプリによる広告やユーザーの囲い込みといった効果も半減させかねません。

しかし、両方対応のアプリを開発すれば費用は増え、旧バージョンOSにも対応させれば、さらに増えます。特に対応機種が多く、旧バージョンが幅広く利用されているAndroidの場合、テスト工数によっては相場より高くなってしまう可能性さえあります。

また搭載するアプリの機能によっては、開発期間が大幅に延長される可能性があることにも注意すべきでしょう。

例えば、ポイントカード機能のような非常に一般的な機能は、機能自体を新たに開発するのではなく既存のものを使うのが一般的で、表示画面のデザイン変更は必要ですが比較的短い期間で開発することができます。

一方、マーケティングに活用するためのアプリには必須の、クーポン機能やプッシュ通知機能を搭載すると、開発期間は長期にわたるでしょう。機能要件の取りまとめやユーザーが実際に操作するインターフェースはもちろん、リリース後の運用に必要な管理画面も構築する必要があるためです。

開発期間は、アプリに搭載する機能とその後の活用メリット、運用にかかるコストなども考慮し、慎重に検討して厳選することで、適切に設けることが重要です。そのためには開発するアプリを、より具体的に明確に設計する必要もあるでしょう。

アプリ開発以外に発生する費用

アプリ開発では高額なことから初期開発費用にばかり注意が向きがちですが、長期に活用するならリリース後の保守や運用にかかる費用についても正確に把握することが大切です。

一般的にアプリ開発では、リリース後に新しく機能を追加したり、バグを修正したりといった作業は欠かせません。当然、かかる費用も企画の段階で把握しておく必要があります。

ここではそのような費用が想定される3つの要因、サーバー、セキュリティチェックや不具合修正、OSアップデートへの対応について解説します。

リリース後のサーバーにかかる費用

アプリは運用を続ける限り、サーバーが必要です。それはWebサイトと同じようにインターネット上にデータベースを持つ必要があるためで、利用するサーバーの規模に応じた費用がランニングコストとして継続的に発生します。

サーバーにかかる費用の目安は、月額1,000円程度から数万円です。例えば、ECアプリでいうと2万円程度といわれ、セキュリティレベルや充実したサポートを含めて十分運用できるとされています。

とはいえ、大規模なキャンペーンの結果アクセスが集中しても、十分耐えられるレベルは確保したいところです。原則としてサーバー費用は、アクセスするユーザーの数によって金額が上がるため、アプリの性質や将来のユーザー数に見合うだけの金額はかける必要があるでしょう。

セキュリティチェックや不具合修正にかかる費用

開発段階でアプリの機能や操作性は非常に重要ですが、それと同様に重要なのがアプリのセキュリティチェックです。十分なセキュリティ対策がなければ、ユーザーに迷惑をかけるだけでなく提供元の信頼を大きく損ないかねません。

またアプリに不具合が見つかった場合の、素早い対応も重要です。できる限りリリース前のテスト段階で対処するのが理想ですが、現実ではリリース後にユーザーからの指摘で発覚することも少なくありません。

アプリ開発を開発会社に発注すると、このような保守・運用にかかる費用は当初の見積りに含まれるのが一般的です。ただ当初は想定しないような大規模なものになれば、数百万円以上かかる可能性もあります。

OSアップデートに対応するための費用

アプリ開発では、OSのアップデートは非常に重要です。iOSにしろAndroidにしろ、アプリはOS上で動作しているため、アップデート＝仕様が変更されれば少なからず影響を受けます。

アップデートにはメジャーアップデートとマイナーアップデートがあり、合わせるとiOSで年10回程度、Androidでも年1〜3回程度です。古い仕様のアプリはアップデートされることで「サポート対象外」となり利用できなくなる可能性もあります。

そのためアプリの運営側は、OSアップデートがアプリにどのような影響を与えるかを細かに把握することが必要です。正常に動作するかを一通りチェックし、不具合が見つかれば修正開発、つまり費用がかかります。

素早く対応するためには、あらかじめOSアップデート対応の費用を見積もっておくことが大切です。

アプリ開発費用を抑えるには

アプリの要件定義を適切に設定する

アプリ開発では求める要件が適切に定義されていないと、費用が上がってしまう場合があります。それは要件が定まっていない段階で見積り、発注してしまうと開発の途中で要件を追加することになり、当初の想定外の費用が加算されてしまうためです。

工程をスムーズに進めるためには、発注側がどんなアプリを作りたいのか、搭載する機能は、どのようなユーザーを想定しているかといった概要を適切に設定する必要があります。

それを開発会社に正しく伝えれば、作業期間の見通しは立てやすくなり、実装すべき機能も適切に選択できるでしょう。結果として、開発期間の短縮や費用の削減につながるのです。

レベニューシェアの活用を検討する

レベニューシェアは近年、Web制作関連業界で話題となっている手法で、発注者と開発会社がアプリの開発や運営費用を分担し、得られる収益も分け合うというしくみです。

従来は発注者が全費用を負担する代わりにすべての収益を得るというものでしたが、レベニューシェアを採用すれば、発注者・開発会社のどちらも自らの収益がかかっているためお互いのノウハウを共有し、対等に協力し合う必要があります。

ただし、うまく活用するには費用の分担と収益の分配を明記し、役割分担を明確にして双方がモチベーションを保てるよう努めることが重要です。お互いがWIN-WINの関係で協力できるよう、事前に調整しておく必要があるでしょう。

パッケージ開発の可能性を検討する

アプリ開発にはもともと、ゼロからすべて作り上げるため費用が高額になるスクラッチ開発と、すでにある機能を組み合わせて費用を抑えるパッケージ開発に分かれます。

どちらかを選択できなければ仕方ありませんが、もしパッケージ開発を選べるなら費用を抑えることができるでしょう。そのためには、求める機能のすべてを搭載することは諦めなくてはならないかもしれません。

しかし、俯瞰したときアプリの要件を十分満たしており、節約できる費用が大きければ十分検討する価値があります。

またパッケージ開発は、すでにある機能を活用するため不具合などのトラブルが少ないこともメリットの1つです。

ただ、パッケージ開発は既存のものを利用するため自社の独自性を出すことが難しくなります。もし他社と差別化をはかりたければ、ユーザーインターフェースやユーザーエクスペリエンスに強いサービスを選ぶとよいでしょう。目的にあったサービスを選ぶことができれば、スクラッチ開発に近いレベルのアプリの開発も可能です。

また、すべてにパッケージ開発を用いるのではなく、必要な機能やこだわりたい部分はカスタマイズし、そうでない部分にパッケージ開発を用いるよう両方をうまく使い分ければ、費用や時間を上手に調整できるでしょう。

アプリ開発のご相談はエンバーポイントへ

アプリに求められるのは、発注者の要件を満たしていることと、それを満たすために採用できる開発会社の柔軟性とバリエーションの豊富さです。

エンバーポイントは、スクラッチ開発またはパッケージ開発のどちらかではなく、双方のメリットをうまく組み合わせた開発ができます。

フルスクラッチ開発のようにカスタマイズできる上に、豊富なバリエーションのパッケージ開発ができるため、さまざまな要件・予算に合わせた開発が可能です。

自社アプリの開発を検討しているなら、たとえ要件がうまく定まっていなくても、一度エンバーポイントへご相談ください。開発から運用のお手伝いまで、しっかりサポートいたします。

まとめ

アプリの開発にかかる費用はケースバイケースで、一般的な相場感が把握しづらいため、実際には紹介したような費用のしくみや抑える際のポイントを踏まえながら、柔軟に、総合的に対応する必要があるでしょう。

アプリ開発は、やはり要件を満たさなければ十分なメリットを得られません。それでいて実現するための費用をできるだけ抑えたいなら、要件と費用のバランスを正確に見極めて決断することが大切です。