メールマーケティングの歴史を振り返る！まだまだ進化する未来が待っている

メールサービスの始まり【1993年〜】

Gary Thuerkが送ったメールから15年後、企業がメールサービスに進出し始めました。

初期は、「Yahoo」「AOL」「Hotmail」がメールサービスの提供を開始。
今のメールとは仕様が異なり、サインアップする事でコミュニーケーションを取れるツールとしてリリースされました。

サービスが開始された事で、企業から多くの消費者にリーチする事が可能になり、メールマーケティング効果も徐々に感じた事でしょう。

多くの企業がメールマーケティングに参入していく中で、1998年頃にはスパムメールも大量に発生し問題になりました。

スパムメール対策として、メールサービス提供会社はサービス利用者自身で大切なメールとスパム（迷惑メール）を選別できるフォルダ機能も追加され進化を遂げていきます。

集客目的でのメール配信の拡大【2000年】

2000年ごろには、メールを配信する事で求めるユーザーを集客できるようになり、大企業などはウェブサイトを多く立ち上げ始めました。

今までは、プル型だったウェブサイトがプッシュ型（メール）の登場で加熱していきます。

ユーザーが登録したメールアドレスに、企業側が送りたいタイミングでメールを送る事ができるので、更新情報などの配信や流入してもらいたいウェブコンテンツに送客する事が可能になりました。

しかし、いい事だけではなく配信エラーでメールが届かない場合も多くあり、担当者は解決に追われる日々だった事でしょう。

ちなみに、この時期のメルマガは今のように広告ではなく、ユーザーとの関係構築を重視した内容が多かったです。

配信コンテンツの作り方が重要課題に【2001～2002年頃】

2001～2002年頃には、ウェブサイトへの送客や商品購入は、メールの件名や内容によって効果が異なる事に担当者は気付きテストを行い始めました。

「件名はどんな内容が効果的か」「どのような書き方だと反応が良いか」と考え、検証と改善を繰り返す事が重要と認識して取り組んでいた事でしょう。

メールマーケティングという言葉も、メール配信やメールライティングなど幅広い意味合いで使用されるようになっていきました。

メール市場の複雑化によりマーケティングが求められた【2003年〜2008年頃】

2003年頃から、急激にメールマーケティングが複雑化していきました。

• GoogleがGmailのサービスをスタート
• HTML形式のメールを配信する企業の増加
• モバイルメール活用の積極化
• ユーザーの反応率低下/退会率上昇

2004年には、多くの人が使用する事になるGmailがスタートしました。
そして、この時期からブロードバンド環境が広く普及して、インターネット利用者が増加した事でHTMLメール配信を行う企業が増加しました。

また、携帯電話からのインターネット接続も当たり前になり、企業はモバイルメール配信にも積極的になり、メールマーケティングは多様化していきました。

しかし、メールマーケティングが多様化した分、ユーザーのメール受信数は多くなり、メルマガの反応が低下していき退会するユーザー増加は多くの担当者の悩みだった事でしょう。

メールマーケティング担当者は、「誰に、どのチャネルで、何時にどんな内容を送れば効果的なのか」と多くの事を考える必要があり、コミュニケーションプランや効果検証を重要視するようになりました。

メールマーケティングから統合的なメールマーケティングへ【2008年〜2018年頃】

iPhoneも発売され、この頃にはメールも日常に深く根付く大切な要素の一つとなりました。

企業として抑えておくべき、重要なマーケティングとしてメールマーケティングは認識され、別部署と連携を行いつつ進めなければならないものとなっています。

メールマーケティングのアウトソーシングも活発化して、目的を達成するためには配信や制作以外にもシステムや戦略も必要になってきました。

情報や作業の連携を行う事が求められ、メールマーケティング部署だけで完結が難しいほどに大きい成長を遂げてきました。

GDPRによりデータの活用が慎重になる【2018年〜】

2018年には、個人を特定する情報の利用に対して、消費者データプライバシー法であるGDPR（一般データ保護規則）がEUで施行されました。

GDPRは、日本企業の全てが対象ではなく「EUに支店や子会社などの営業所を有している企業」「日本からE Uに商品やサービスなどを提供している企業」「E Uから個人データの処理に関して委託を受けている企業」「EUユーザーのWeb上の行動データを取得している場合」が対象。

対象企業はGDPRにより、データの収集、使用、保護に関する厳格なガイドラインに従う必要があります。
個人情報を保護するためには、コンプライアンスを担う部署との連携もメールマーケティング部署は必要でしょう。

対象企業は、メルマガの配信に関して、データの使用目的などに同意を求めなければなりません。

GDPRに違反すると、2,000万ユーロまたは全世界の年間売上高の4％のうち、高い額を支払う義務を科せられます。
予期せずに、Cookieなどでデータを取得していた場合も違反対象になり罰則を支払わなくてはいけません。

今後のメールマーケティングはまだまだ進化する未来が待っている

メールマーケティングは、歴史を積み重ねて現在まで大きな進化を遂げてきました。
歴史が長い分、最近登場したLINEやアプリなどの目新しいコミュニケーションチャネルと比べて、古いという印象を持つ方もいるでしょう。

しかし実際は、メールによるコミュニケーションが最も売り上げに貢献していたり、Webへ遷移しなくてもメール内で購入が完結するなど発達してきています。

AMP for GmailやSNSとの併用など配信方法や他部署との連携も幅を広げ、未だに効果的なマーケティングとして重要視している企業も多いです。

ただ、付加価値のあるメールマーケティングに組んでいる企業は、まだまだ少ないのが現状です。改善の余地のあるメールマーケティングは、今後更に進化していくでしょう。

改善していきたいが様々な問題で対応できていない企業の方は、お気軽にエンバーポイントまでお問い合わせください。

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