SMSは携帯端末間で「テキスト」のやり取りができる！活用方法も紹介

SMS（ショートメッセージサービス）とは？

SMSとは「ショートメッセージサービス」の略称であり、電話番号を宛先として短い文章の送信や受信ができるサービスです。日本においては、1997年から携帯電話向けのサービスとして始まりました。

以前は、携帯電話の通信サービスを提供するキャリアごとにその名称が異なりましたが、現在ではiPhoneやAndroidのスマホに標準搭載される「メッセージ」と呼ばれるアプリに統一されています。

重複しない電話番号を利用しているため、重要なメッセージを届けるのには向いており、本人確認などのお知らせに多く活用されているサービスです。

SMSとメールの4つの違い

SMSへの理解を深めるためには、メールとの違いを正しく理解する必要があります。主な違いは次の4つです。

• 料金
• 宛先
• 開封率
• 着弾率

いずれも「メッセージを送る」という点では同じサービスといえます。しかし、細かな部分で違いがあり、ビジネスなどで利用する場合は正しく認識しておくべきです。ここでは、SMSとメールの違いに関する詳しい内容を見ていきましょう。

1.料金

SMSとメールでは、その料金に大きな違いがあります。メールの場合、通信料や独自ドメイン、サーバーなどの料金を考慮しなければ、送受信にかかる料金は無料です。

一方、SMSの場合は「70文字まで3円」という料金が送信時にかかります。受信に関しては、メールと同様に無料です。

さらに送信する文字数が増えるごとに、1通あたりの料金も増えていきます。そこで、大手携帯電話会社の1つである「NTT docomo」の料金を例に表にまとめました。ただし、法人利用の場合はこの限りでない点には注意しましょう。

【NTT docomo　メッセージの送信】

2.宛先

メッセージを送る際の「宛先」に違いがある点も認識しておきましょう。メールの場合は、 「@docomo.ne.jp」や「@gmail.com」といった形式のメールアドレスを宛先に指定して、メッセージを送信します。一方で、SMSでメッセージを送信する際の宛先は「携帯電話番号」です。

現代では、携帯キャリアや導入コストが不要なフリーのものなど、1人で複数のメールアドレスを保有しているのが一般的です。一方、電話番号は用途によって複数台を持つケースはあるものの、基本的には1人1つであるケースが多いでしょう。このように利用する宛先の違いによって、用途や対象が変わります。

3.開封率

SMSとメールでは「開封率」にも大きな違いがあります。開封率とは、送信したメッセージをどの程度の割合で開封されたのかを示す指標です。

メールの場合、広告メールや迷惑メールと判断されるケースも多く、受信トレイにメールが届いても開封されない可能性があります。

一方、SMSはメールのように件名で判断するのではなく、プッシュ通知の内容を見て判断するため、開封される可能性が高くなります。そのため、メールよりもショートメッセージのほうが自ずと開封率が高くなるのです。

4.着弾率

両者の「着弾率」の違いも見逃せません。着弾率とは、送信先の受信ボックスに対してメッセージが届いた割合のことです。メールとSMSのいずれも宛先に間違いさえなければ、基本的にメッセージは届きます。

しかし、メールには迷惑メールと思わしき場合、自動的に迷惑メールボックスに振り分ける機能があります。よって送信したメールが迷惑メールと判断されれば、自ずと着弾率が低下してしまうのです。

一方、SMSの場合は受信側が拒否していなければほぼ確実に届くため、着弾率は高い傾向にあります。

ビジネスにおけるSMSの代表的な6つの活用方法

メールとSMSの違いを踏まえると、SMSはさまざまなビジネスシーンで活用できます。代表的な活用方法は次の6つです。

• 本人認証
• 日程通知
• 予約確認とキャンセル防止
• 緊急時の連絡手段
• 定期案内
• キャンペーン案内

いずれも、SMSの特性を活かした活用方法ばかりです。ここでは、活用方法ごとの具体的な内容について見ていきましょう。

1.本人認証

基本的に1人が1個を保有する携帯電話番号を宛先とするSMSは、本人認証の場面でよく活用されています。本人認証とは、何らかのサービスを提供される資格を持つ個人であると主張するための確認手段のことです。

SMSによる本人認証は、スピーディーかつセキュリティ面でも安心できる認証手段といえるでしょう。対面での交渉を前提としないサービスを展開する企業などで多く導入されています。

携帯電話番号を携帯電話会社から付与されるには、免許証などによる本人確認が必須です。 よって、他人のふりをして活動する「なりすまし」も防げます。

2.日程通知

就職面接や企業説明会など、何らかの日程を伝える場合にもSMSが活用されています。特に、電話をとることが難しい相手に対して確実に日程を伝えたい場面では、着弾率や開封率の高さも相まって高い効果を発揮するでしょう。

さらに電話とは異なり、テキストとして情報を残せるSMSは、受け取る側の落ち着いたタイミングで内容を確認できます。その結果として、言動の食い違いや勘違いなども防ぐことが可能です。

3.予約確認とキャンセル防止

昨今、飲食店や美容室などで問題となっている無断キャンセルの防止にもSMSが活用されています。例えば、予約内容はもちろんのこと、キャンセルができる期日やキャンセルにかかる費用などを記載したメッセージをSMSで送ることで、無断キャンセルを未然に防ぐ効果があるのです。

さらに、悪意のあるキャンセルでなく「日程を間違えていた」、「予約時間を勘違いしていた」といった理由からキャンセルになるケースも少なくありません。このような場合に勘違いを防ぐだけではなく、親切な印象を同時に与えられます。

4.緊急時の連絡手段

災害や事故などの緊急時には、迅速かつ確実に連絡することが求められます。このような緊急時においては、メールよりも着弾率の高いSMSを選ぶ企業が増えているのです。

SMSは携帯電話番号さえ管理できていれば、ほぼ確実にメッセージをスマホやフィーチャーフォンに届けられます。さらに、国内で契約するスマホなどを海外でも利用できる国際ローミング内にあれば、海外にいる方にもメッセージを届けることが可能です。

緊急時の従業員への連絡はもちろんのこと、災害時の安否確認や情報共有の手段として多くの企業で活用されています。

5.定期案内

契約の更新や検診の通知など、定期的に通知が必要な案内の送信方法としてもSMSは活用されています。具体的な活用方法は、賃貸契約や保険の更新、かかりつけ病院の検診、支払いの督促などです。

また、クレジットカードやジム、Webサービスなどの定期的な振込や引き落としを要するサービスでもSMSは有効といえます。ただし、SMSによる定期的な案内を個別で実施すると手間や時間がかかるため、予約配信機能などを利用して効率化を図りましょう。

6.キャンペーン案内

SMSはキャンペーンやセールの案内、クーポンの配信手段としても利用可能です。開封率や着弾率の高いSMSは、これらの効果を引き上げる可能性があります。

ただし、販促や宣伝を目的にショートメッセージを送信する場合は、事前にメッセージを受けとる側の承諾が必要です。さらに、メッセージの配信停止や拒否を受け付けるためのフォーム、窓口も設置しなければなりません。

このように、キャンペーン案内などでSMSを利用するには制限があるものの、送信内容によってはユーザーの興味を強く惹いたり、特別感を与えたりもできます。

SMSをビジネスに活用する5つのメリット

さまざまな分野やジャンルの職種で活用できるSMS。ここでは、あらためてSMSをビジネスに活用するメリットを紹介します。主なメリットは次の5つです。

• 携帯番号のみで送受信できる
• 通信コストの削減が見込める
• 宛先不明による未達が少ない
• インストールや登録を必要としない
• 高い開封率がのぞめる

SMSを導入するメリットを自社のビジネスにどう活かすべきかを探るためにも、ここでは各メリットについて詳しく見ていきましょう。

1.携帯番号のみで送受信できる

SMSを利用すれば、住所やメールアドレスといった個人情報がなくても、電話番号のみでメッセージの送受信が可能です。また、メッセージを受け取る側の端末がフィーチャーフォンであっても対応できるため、スマホを持っていない年配者などに対しても有効でしょう。

このように、受け取る側の状況や属性に関わらずメッセージを配信できる点は、SMSをビジネスで利用する際に大きなメリットになり得ます。

2.通信コストの削減が見込める

SMSをビジネスに利用すれば、顧客に電話をするよりもコストを抑えられ、通信コストの削減が見込めます。電話の場合、連絡業務に関わる方の人件費や通話料などが膨らみがちです。また1度でつながるとは限らず、時間的な拘束も多いといえます。

しかし、SMSであれば一回のショートメッセージ送信でほぼ確実に顧客に情報を伝えることが可能です。その結果として、総合的にみれば通信コストの削減が図れます。

3.宛先不明による未達が少ない

電話番号は、メールアドレスのように頻繁に変更されるものではありません。よって、宛先不明によるメッセージの未達が少ない点もメリットといえます。

メッセージの未達が少ないほど、相手先に対して確実に情報を届けられるわけです。顧客の未払いの確認や催促など、重要かつ緊急を要するメッセージを送る際は、電話番号で確実に届けられるSMSが効果的でしょう。

4.インストールや登録を必要としない

SMSはメッセージを受け取る側に対し、アプリやサービスなどのインストールや登録を求める必要がありません。なぜなら、iPhoneやAndroidのスマホ、フィーチャーフォンなどに標準機能として搭載されているからです。

いくら電話番号だけで送信できるからといって、メッセージを受け取る側に設定が必要となるとそのたびにアナウンスが必要になります。しかし、ほとんどの携帯端末に設定不要でメッセージを届けられる点は、SMSの開封率や到達率が高い所以です。

5.高い開封率がのぞめる

弊社独自の調査で「企業や店舗からショートメッセージが届いたとき、どのように行動しますか？」と質問したところ、特に多かった回答が「その日のうちに開封する」で39.5%、続いて多かったのが「すぐにチェックする」で14.9%という結果でした。

全体の半分以上がその場もしくは当日に開封するSMSは、高い開封率を期待できるツールといえます。さらに、まだまだビジネス利用している企業が少なく、ユーザーの目にとまりやすいのも特徴です。顧客からのメッセージも受信でき、双方向のコミュニケーションが実現します。

SMSをビジネスに活用する際の4つの注意点

ここまで、SMSにおける良い面を取り上げてきました。しかし、SMSをビジネスで活用する際には注意すべき点がいくつかあります。主な注意点は次の4つです。

• 画像の添付や文字の装飾ができない
• 送信には送信先の同意が必要
• ブロックされる可能性がある
• 長文を送るとき吹き出しが分割しないように注意する

SMSにおけるメリットとデメリットをバランスよく捉え、自社に導入すべきかどうかを判断しなければなりません。ここでは、上記の注意点について詳しく解説します。

1.画像の添付や文字の装飾ができない

SMSはあくまで短いメッセージを送るためのサービスであり、画像の添付や文字の装飾ができません。この点はメールとの大きな違いであり、SMSの利用目的によってはデメリットになります。

ただし、画像の添付はリンクをメッセージに挿入し、誘導することで解決できます。リンクとは、ウェブページ上で設定されるテキストや画像をクリックすると、指定された別のウェブページやファイルが開く仕組みのことです。

2.送信には送信先の同意が必要

SMSをビジネスで利用する場合、特定電子メール法に準拠する必要があります。特定電子メール法とは、広告や宣伝を含める迷惑メールやチェーンメールなどを規制し、インターネット環境を良好に保つために施行された法律です。

この法律はメールに対してだけではなく、SMSにも適用されます。よって、販促や宣伝を伴うメッセージを送信する際は、事前に送信先の承諾が必要です。

特定電子メール法に違反した場合は、顧客からの信頼を損ねるだけではなく、懲役や罰金といった罰則が科されるため注意しましょう。

3.ブロックされる可能性がある

SMSは機種を問わず、キャリアが提供する設定によって、受信をブロックされる可能性があります。この設定を回避するには、受信側で設定を解除してもらうしかありません。

よって、事前にホームページ上で設定解除を依頼するなど、ブロックを防ぐための工夫が必要です。また、機種によって設定解除の方法が異なります。詳しい方法については各キャリアのホームページで確認してみてください。

4.長文を送るとき吹き出しが分割しないように注意する

SMSで長文のメッセージを送る場合、不自然なところで文章がきれてしまうケースもあるでしょう。本来70文字（半角英数字160文字）までしかメッセージを送れないSMSで長文を送る際は、文字数を分割します。

そして、受信時に分割されたSMSを再び繋げることで長い文面に戻しているのです。しかし、古い機種などではSMSを繋げる機能がなく、バラバラ状態のまま表示されるケースもあります。

活用方法によってはSMS一斉送信サービスがおすすめ

SMSのシステム自体は、携帯電話番号を宛先としてメッセージを送るというシンプルなものです。しかし「開封率」や「着弾率」、「宛名」といったメールとの違いを考慮すると、さまざまなビジネスに活用できることが分かります。

本人認証はもちろんのこと、日程通知や緊急時の連絡手段などとしても利用できるSMSは、さまざまな分野やジャンルのビジネスにメリットをもたらします。しかし「送信には送信先の同意が必要であること」や、「ブロックされる可能性がある」といったデメリットがあるのも事実です。

現在、SMS導入を検討する企業担当者は、当記事を参考に自社に合う活用の方法を考えてみてください。 その上で、自社にあったSMS送信サービスを検討することが重要です。

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※掲載されている価格は公開時のものです。